転職の履歴書・職務経歴書の書き方
履歴書と職務経歴書には、それぞれ異なる役割があります。履歴書では基本情報や応募意思を伝え、職務経歴書ではこれまでの経験、スキル、実績を詳しく説明します。
履歴書は正確さと読みやすさを優先する
履歴書には、氏名、連絡先、学歴、職歴、資格、志望動機、本人希望欄などを記載します。厚生労働省が公表している履歴書様式例や、応募先が指定する形式を参考にできます。
記載年月は西暦または和暦のどちらかに統一し、会社名や資格名は正式名称で記載します。誤字や年月の間違いは、応募前に必ず確認してください。
本人希望欄には、特別な事情がなければ、待遇への細かな要望を並べるのではなく、応募職種など必要な事項を簡潔に記載します。
職務経歴書は仕事内容ではなく成果まで書く
職務経歴書には、勤務先、在籍期間、所属部署、担当業務、実績、使用したスキルなどを記載します。
単に「法人営業を担当」と書くよりも、次のように整理すると経験が伝わりやすくなります。
- 誰を対象とした仕事か
- どのような商品やサービスを扱ったか
- 担当した地域や顧客数
- 自分が工夫したこと
- 得られた成果や周囲への影響
長い職歴がある場合は、すべての業務を同じ分量で書く必要はありません。応募先で生かせる経験を詳しくし、関連性の低い経験は簡潔にまとめます。
実績は数字と行動を組み合わせる
実績を伝える際は、数字だけでなく、成果を出すために取った行動も書きます。
たとえば、「売上を前年より向上させた」という結果に加え、顧客の分類方法を見直した、提案資料を改善した、チーム内で成功事例を共有したといった過程を説明します。
事務職やサポート職などで売上実績を示しにくい場合は、業務時間の短縮、問い合わせ対応、手順書の作成、新人教育、関係部署との調整などを整理できます。
転職理由と志望動機をつなげる
転職理由と志望動機は別々の質問ですが、内容に一貫性が必要です。転職理由で説明した課題を、応募先でどのように解決したいのかまでつなげましょう。
転職理由は前向きな目的へ言い換える
人間関係、給与、残業、評価などが転職のきっかけでも、そのまま不満として話すと、採用担当者が入社後の定着性を不安視する可能性があります。
事実を隠す必要はありませんが、次の仕事で実現したいことを中心に伝えます。
- 残業が多い → 業務改善に取り組める環境で専門性を高めたい
- 昇進できない → より大きな責任を持ち、チーム運営に挑戦したい
- 給与を上げたい → 経験を生かし、成果が役割や評価に反映される仕事を希望する
- 仕事内容が合わない → 得意分野を生かせる職種へ移りたい
志望動機は応募先でなければならない理由を書く
志望動機では、企業の知名度や待遇だけでなく、事業内容、募集職種、企業が求める役割と自分の経験を結びつけます。
基本的には、次の順番で組み立てると伝わりやすくなります。
- 応募先に関心を持った理由
- これまでの経験や強み
- 入社後にどのように貢献したいか
どの会社にも使える内容ではなく、求人票や企業情報を確認したうえで、応募先ごとに調整しましょう。
転職面接でよくある質問と対策
面接では回答を暗記するより、質問の意図を理解し、自分の言葉で説明できるように準備することが大切です。
面接前に準備したい主な質問
- 自己紹介をしてください
- これまでの仕事内容を教えてください
- 転職を考えた理由は何ですか
- 当社を志望した理由は何ですか
- 仕事で成果を出した経験を教えてください
- 失敗や困難をどのように乗り越えましたか
- 入社後に取り組みたいことは何ですか
- 希望する年収や入社時期を教えてください
回答は結論・具体例・応募先での活用で組み立てる
回答が長くなりやすい場合は、最初に結論を述べ、その後に具体的な経験を説明します。最後に、その経験を応募先でどのように生かせるかを加えます。
成果について回答する場合は、「どのような状況だったか」「自分の役割は何か」「どのように行動したか」「どのような結果になったか」の順に整理すると、採用担当者が状況を理解しやすくなります。
逆質問では仕事内容への理解を深める
面接の最後に質問を求められたときは、求人票だけではわからない仕事内容や期待される役割を確認します。
- 入社後、最初に期待される業務を教えてください
- 配属予定部署では、どのように役割を分担していますか
- 活躍している方に共通する特徴はありますか
- 今回の採用で解決したい課題を教えてください
- 評価ではどのような点が重視されますか
Webサイトを見ればわかる内容だけを質問するのではなく、入社後の働き方を具体的に判断できる情報を確認しましょう。
内定後に確認する労働条件
内定を得た後は、口頭の説明だけで判断せず、労働条件通知書や雇用契約書などで条件を確認します。
- 雇用形態と契約期間
- 就業場所と業務内容
- 勤務時間、休憩、休日
- 基本給、手当、賞与
- 固定残業代の金額と対象時間
- 試用期間と期間中の条件
- 入社日と配属先
- 退職に関する事項
疑問がある場合は、承諾前に採用担当者や転職エージェントへ確認します。現在の会社へ退職を申し出るのは、入社条件を確認し、転職の意思が固まってから進める方法が一般的です。
転職に伴う退職手続きの流れ
退職手続きは会社の就業規則や雇用契約によって異なります。法律上の扱いだけで判断せず、社内規程を確認し、業務の引き継ぎに必要な期間も考慮しましょう。
退職の意思を直属の上司へ伝える
退職の意思は、まず直属の上司へ伝えるのが一般的です。繁忙時間を避け、個別に話せる時間を設けてもらいます。
退職理由を詳しく話したくない場合は、「一身上の都合」として伝える方法があります。会社や上司への不満を並べるより、退職の意思と希望時期を明確に伝えることが大切です。
退職日と引き継ぎ内容を調整する
退職日については、入社予定日、有給休暇、業務の引き継ぎなどを踏まえて会社と調整します。就業規則に申し出の期限や提出書類が定められている場合があるため、事前に確認しましょう。
引き継ぎでは、担当業務、取引先、進行中の案件、保存データ、定期作業、注意事項などを文書にまとめます。後任者が決まっていない場合でも、第三者が確認できる状態にしておくと円滑です。
会社から受け取る書類を確認する
退職後に必要となる可能性がある主な書類は次のとおりです。
- 雇用保険被保険者証
- 源泉徴収票
- 離職票
- 年金に関する書類
- 健康保険資格喪失証明書
- 退職証明書
転職先へ間を空けずに入社する場合と、退職後しばらく転職活動を続ける場合では、必要な手続きが異なります。離職票が必要かどうかも、退職前に会社へ確認しておきましょう。
退職から入社まで期間が空く場合の手続き
退職日の翌日から次の会社へ入社するまで期間が空く場合は、健康保険、年金、雇用保険、住民税などの手続きが必要になることがあります。
健康保険には、国民健康保険への加入、家族の扶養に入る、以前の健康保険を任意継続するなどの選択肢があります。それぞれ条件や期限があるため、加入していた健康保険組合、市区町村、年金事務所、ハローワークなどで最新の案内を確認してください。
転職するか迷っている段階でも準備はできる
転職サイトや転職エージェントへ登録したからといって、必ず転職しなければならないわけではありません。求人情報を確認した結果、現在の会社で経験を積むほうがよいと判断する場合もあります。
大切なのは、周囲の転職事例や年齢だけで決めるのではなく、自分が変えたいこと、今後身につけたい経験、生活に必要な条件を整理することです。履歴書や職務経歴書を作成するだけでも、これまでの成果や不足しているスキルを把握できます。
求人を比較するときは、年収や企業名だけでなく、仕事内容、期待される役割、労働条件、将来のキャリアまで確認してください。自分で求人を探しながら、必要に応じて転職エージェントの書類添削や面接対策を活用することで、納得できる選択肢を検討しやすくなります。
＜参考サイト＞厚生労働省 / e-Gov法令検索 / ハローワークインターネットサービス / マイジョブ・カード / リクルートエージェント / doda / マイナビ転職エージェント / JAC Recruitment / ビズリーチ
